看護師の妊娠・産休・育休・子育て完全ガイド。夜勤免除、時短、復職まで

妊娠がわかった看護師さんは、喜びと同時に「夜勤は続けていいのか」「重い介助を断れるのか」「産休・育休はいつからか」「復職後に子どもの発熱で休めるのか」といった現実的な不安に直面します。看護師の仕事は立ち仕事、夜勤、急変対応、感染リスク、重い介助があり、一般的な事務職より調整が複雑です。

この記事では、妊娠中、産休・育休、育休後復職、時短勤務、子育て中の職場選びを一つの流れで整理します。個別の体調判断は主治医・産業医、制度の適用は勤務先・ハローワーク・年金事務所に確認してください。

まず読む順番

状況	読む記事
妊娠がわかった、夜勤が不安	妊娠中の夜勤免除と勤務調整
産休・育休の期間と給付を知りたい	産休・育休の取得ガイド
育休後の復帰が怖い	育休後復職ガイド
子どもの発熱で休めるか不安	子の看護等休暇ガイド
時短勤務を使いたい	時短勤務ガイド
職場を変えるか迷う	子育て中の職場選び

妊娠中は夜勤・残業・重い業務を相談できる

労働基準法では、妊産婦が請求した場合、時間外労働、休日労働、深夜業をさせることはできません。深夜業は午後10時から午前5時までの就業です。看護師の夜勤免除は、この深夜業制限の請求と、主治医の指導を職場へ伝える母性健康管理措置を組み合わせて進めるのが基本です。

また、妊娠中の女性が請求した場合、他の軽易な業務へ転換させなければならないという規定もあります。つわり、切迫流産・早産の不安、長時間立位、重い移乗介助などがある場合は、我慢して限界まで働くのではなく、主治医に相談し、母健連絡カードを使って職場に伝えましょう。

産休・育休は期間と給付を分けて確認する

産前休業は出産予定日の6週間前、多胎妊娠では14週間前から、本人が請求した場合に取得できます。産後は8週間、原則として就業させることができません。産後6週間を経過し、本人が請求し、医師が支障ないと認めた業務であれば就業できる扱いです。

育児休業は原則として子が1歳に達するまでで、保育所に入れないなどの事情がある場合は最長2歳まで延長できることがあります。育児休業給付、出生後休業支援給付金、育児時短就業給付金などは、雇用保険や本人の状況で扱いが変わるため、金額はハローワークや勤務先で確認してください。

復職後は「制度」と「現場運用」の両方を見る

育休後の復職で詰まりやすいのは、制度があるのに現場で使いにくいことです。時短勤務、所定外労働の制限、子の看護等休暇、夜勤免除、希望休、急な呼び出しへの対応を、復職面談で一つずつ確認します。

2025年4月から、子の看護休暇は「子の看護等休暇」となり、対象となる子の範囲が小学校3年生修了までに拡大され、感染症に伴う学級閉鎖等、入園・入学式、卒園式も取得事由に追加されています。子どもの発熱だけでなく、園や学校都合で休む場面も想定しておきましょう。

関連記事

• 妊娠がわかった看護師さんへ
• 育休明けの両立ガイド
• 時短勤務を考える看護師さんへ
• 子育て中の看護師の職場選び

参考資料

• 厚生労働省「労働基準法のあらまし（妊産婦等）」
• 厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト」
• 厚生労働省「育児休業制度特設サイト」
• 厚生労働省「育児・介護休業法 改正ポイントのご案内」