ボーナス退職

結論：看護師の転職活動は「在職中に始める」のが正解です。ただし、心身の限界を超えている場合は「辞めてから」でも問題ありません。大切なのは、それぞれのメリット・デメリットを正しく理解した上で、自分の状況に合った選択をすることです。この記事では、在職中と辞めてからの転職活動を徹底比較し、あなたに合った方法を判断できるチェックリストを提供します。

この記事でわかること

• 在職中の転職活動のメリット・デメリットと成功のコツ
• 辞めてからの転職活動のメリット・デメリットと注意点
• あなたはどっち？判断基準チェックリスト
• 在職中でも効率的に転職活動を進める方法

在職中に転職活動するメリット・デメリット

メリット1：収入が途切れない

在職中の転職活動の最大のメリットは、毎月の給与が保証されている状態で、じっくり職場を選べることです。退職後に転職活動を始めると、貯金を切り崩しながら活動することになり、焦りから条件を妥協してしまうリスクがあります。

看護師の転職活動期間は、平均で1〜3ヶ月。この間の生活費を気にせず活動できるのは、精神的に大きなアドバンテージです。

メリット2：ブランクが生じない

在職中に転職先を決めれば、退職日の翌日から新しい職場で働き始めることができます。履歴書にブランク期間がないことは、採用担当者からの印象もプラスに働きます。

特に、看護師としてのスキルは数ヶ月のブランクでも「感覚が鈍る」と言われます。点滴のルート確保、吸引、急変対応などの手技は、継続的に実践していることが重要です。

メリット3：条件交渉で有利

在職中の転職者は、転職先から見ると「今の職場でも働ける人」です。つまり、「この条件じゃなければ転職しません」と言える立場にあります。給与交渉や勤務条件の交渉において、在職中の方が有利に進められるのです。

一方、退職後の転職者は「早く次を見つけなければ」というプレッシャーがあるため、交渉力が弱くなりがちです。

デメリット1：時間の確保が難しい

看護師は三交代や二交代のシフト勤務で、不規則な生活を送っています。面接のために平日の日中に時間を空けることが難しく、夜勤明けの疲れた状態で求人を検索するのも大変です。

実際、在職中に転職活動をした看護師の多くが「時間がなくて大変だった」と振り返っています。特に夜勤が月8回以上の場合、転職活動に使える日は月に数日しかありません。

デメリット2：職場にバレるリスク

在職中に転職活動をしていることが職場にバレると、気まずい状況になることがあります。看護師の世界は横のつながりが強く、面接先の病院と現在の病院の間で情報が漏れるケースもゼロではありません。

対策としては、以下が有効です。

• 転職サイトのプロフィールを「匿名」に設定する
• 転職エージェントに「現在の職場には絶対に連絡しないで」と明確に伝える
• SNSで転職活動に関する投稿をしない
• 同僚には転職活動中であることを話さない

デメリット3：面接日程の調整が大変

シフト制の看護師にとって、平日日中の面接は大きなハードルです。有給を使って面接に行く方法もありますが、何度も有給を取ると怪しまれることもあります。

看護師専門の転職エージェントであれば、面接日程の調整を代行してくれるため、この問題はかなり軽減されます。「この日なら日勤後に行けます」と伝えるだけで、エージェントが面接先と調整してくれます。

辞めてから転職活動するメリット・デメリット

メリット1：転職活動に集中できる

退職後は、24時間を転職活動に使えます。求人検索、履歴書の作成、面接対策、病院見学など、在職中には難しかったことにじっくり取り組めます。特に、複数の病院を比較検討したい場合は、時間的な余裕が大きなメリットになります。

メリット2：面接日程が柔軟

在職中は「夜勤明けの午後」「公休日」しか面接に行けなかったのが、退職後はいつでも面接を受けられます。「明日の10時に面接できますか？」と言われてもすぐに対応可能です。

メリット3：心身を回復させてから活動できる

これは特に重要なポイントです。夜勤の疲労、人間関係のストレス、バーンアウト気味の状態で転職活動をしても、良い判断はできません。一度退職して心身を回復させてから活動することで、「本当に自分が望む職場」を冷静に見極められます。

特に、以下に当てはまる方は、退職を優先しても良いでしょう。

• 眠れない、食欲がない、涙が止まらないなどの症状がある
• 出勤前に動悸や吐き気がする
• 主治医から「休職」を勧められている

デメリット1：収入がゼロになる

退職後の最大の不安は収入です。看護師の転職活動期間は平均1〜3ヶ月ですが、その間の生活費は貯金から賄うことになります。

目安として、最低でも生活費3ヶ月分（家賃・光熱費・食費・保険料で月20〜25万円 × 3ヶ月 = 60〜75万円）の貯金があると安心です。

なお、自己都合退職の場合、雇用保険の失業手当が受給できるまでに約2ヶ月半の待機期間があります（2025年10月以降は、自己都合退職でもハローワークでの就職活動実績があれば待機期間が1ヶ月に短縮）。この間の収入はゼロになるため、計画的な貯金が必要です。

デメリット2：ブランクが長引くと不利になる

3ヶ月以内のブランクであれば、採用担当者はほぼ気にしません。しかし、6ヶ月以上のブランクがあると「この間何をしていたのか」と質問される確率が高くなります。

ブランクが長くなった場合は、「体調の回復に充てていた」「資格の勉強をしていた」「家族の介護をしていた」など、合理的な説明ができるようにしておきましょう。

デメリット3：社会保険の手続きが必要

退職後は、健康保険・年金の切り替え手続きが必要です。具体的には以下の選択を迫られます。

• 健康保険：任意継続（退職前の保険を最長2年間継続）または国民健康保険に加入
• 年金：国民年金第1号被保険者への切り替え
• 住民税：退職月によっては一括徴収される

特に任意継続か国民健康保険かは、保険料の違いが月数千円〜数万円になることもあるため、退職前に両方の保険料を試算しておくことをおすすめします。

あなたはどっち？判断基準チェックリスト

以下のチェックリストで、あなたに合った転職活動のスタイルを判断してください。

「在職中に転職活動」が向いている人

• 貯金が生活費3ヶ月分未満
• 住宅ローンや奨学金の返済がある
• 今の職場がつらいが、まだ働ける状態
• 転職先の条件は妥協したくない
• ブランクなく次の職場に移りたい
• 転職エージェントのサポートを受ける前提で活動できる

「辞めてから転職活動」が向いている人

• 心身の限界を感じており、すぐにでも辞めたい
• 貯金が生活費6ヶ月分以上ある
• 実家に住んでおり、生活費の心配が少ない
• パートナーの収入があり、一時的に収入ゼロでも問題ない
• 転職活動にしっかり時間を使いたい
• リフレッシュ期間を設けてから新しい職場に臨みたい

在職中でも効率的に転職活動を進めるコツ

転職エージェントを「時間の外注先」として活用する

在職中の看護師が転職活動で最も苦労するのが「時間の確保」です。この問題を解決する最も効果的な方法が、看護師専門の転職エージェントを活用することです。

転職エージェントが代行してくれることは以下の通りです。

• 求人の検索・選定：あなたの希望条件に合った求人をピックアップして提案
• 面接日程の調整：シフトに合わせて面接日を調整
• 条件交渉：給与、勤務条件、入職日の交渉を代行
• 履歴書・職務経歴書の添削：看護師特有のアピールポイントを反映
• 病院の内部情報の提供：実際の残業時間、人間関係、離職率など求人票に載らない情報

これらを全て自分で行うと、何十時間もかかります。エージェントに任せれば、あなたがやるべきことは「面接に行くこと」だけ。夜勤明けの疲れた状態で求人サイトを眺める必要はありません。

転職活動のスケジュール管理

在職中の転職活動を効率的に進めるためのスケジュール例を紹介します。

• 1週目：転職エージェントに登録、電話またはLINEで初回面談（30分程度）
• 2〜3週目：エージェントから求人紹介を受け、気になる病院を3〜5つに絞る
• 4〜6週目：面接（1〜3回）。公休日や夜勤明けの午後を活用
• 7〜8週目：内定、条件交渉、入職日の確定
• 9〜12週目：現職に退職届を提出、引き継ぎ、有給消化

最短で2ヶ月、余裕を持って3ヶ月が目安です。

まとめ：どちらを選んでも「準備」が成功の鍵

在職中でも辞めてからでも、転職を成功させる鍵は「準備」です。特に情報収集は、転職を考え始めた段階で早めに着手することをおすすめします。

看護師専門の転職サービスは、登録したからといってすぐに転職しなければいけないわけではありません。「まだ辞めるかどうか迷っている」「とりあえず自分の市場価値を知りたい」という段階でも、無料で相談できます。

「在職中か、辞めてからか」を決める前に、まずはプロに相談して情報を集めてみてください。あなたの経験・スキル・希望条件を伝えるだけで、「どの時期に動くのがベストか」「今の年収は適正か」といったアドバイスがもらえます。

転職は人生の大きな決断です。焦る必要はありません。ただ、動き出すのは早いに越したことはありません。まずは情報収集から始めてみませんか。

結論：看護師の退職届は、縦書き・手書きが基本です。書式は一般的なビジネスの退職届と同じですが、宛先を「病院長（理事長）」にする点、提出先が「看護師長→看護部長→事務局」というルートになる点が看護師特有のポイントです。この記事では、そのままコピペして使える例文テンプレートと、提出から退職日までの流れを詳しく解説します。

この記事でわかること

• 退職届と退職願の違い（どちらを出すべきか）
• 看護師の退職届の書き方と例文テンプレート（手書き・PC版）
• 封筒の書き方・折り方・渡し方のマナー
• 師長に引き止められた時の対処法

退職届と退職願の違い｜看護師はどちらを出す？

退職願と退職届の法的な違い

「退職願」と「退職届」は似ていますが、法的な意味が異なります。

• 退職願：退職を「お願い」する書類。提出後も会社が承諾するまでは撤回が可能。
• 退職届：退職を「届け出る」書類。提出した時点で退職の意思表示が確定し、原則として撤回できない。

看護師の場合、多くの病院では「退職願」ではなく「退職届」の提出を求められます。病院の事務手続き上、退職届を正式な書類として受理するためです。ただし、病院指定のフォーマットがある場合はそちらに従ってください。

病院指定のフォーマットがあるか確認

一部の病院では、退職届の書式が指定されています。総務課や人事課に「退職届のフォーマットはありますか？」と確認しましょう。指定がない場合は、以下のテンプレートをそのまま使えます。

看護師の退職届 例文テンプレート

手書き版テンプレート（縦書き）

手書きの退職届は、白無地の便箋にボールペン（黒）で縦書きします。以下のテンプレートをそのまま使ってください。

【退職届 例文】

退職届

私儀

このたび、一身上の都合により、令和○年○月○日をもちまして退職いたしたく、ここにお届け申し上げます。

令和○年○月○日

○○病棟　看護師　○○ ○○（氏名）　印

医療法人○○会　○○病院

理事長　○○ ○○ 殿

各項目の書き方ポイント

• 「私儀」：「わたくしぎ」と読みます。「私事で恐縮ですが」という意味の定型文。行末に小さく書きます。
• 退職理由：「一身上の都合により」と書けばOK。具体的な理由を書く必要はありません。「人間関係が悪いため」「給料が安いため」などは絶対に書かないでください。
• 退職日：師長と合意した日付を記載します。西暦ではなく和暦（令和）を使うのが一般的です。
• 届出日：退職届を提出する日の日付です。
• 所属・氏名：所属部署（○○病棟）と職種（看護師）、フルネームを記載。名前の横に押印します（シャチハタは不可。認印を使いましょう）。
• 宛先：病院の最高責任者（理事長、院長、開設者）の名前を書きます。直属の師長ではなく、病院のトップです。敬称は「殿」が一般的。

パソコン作成版テンプレート

パソコンで作成する場合は、A4用紙に横書きで印刷します。近年はパソコン作成を認める病院も増えていますが、署名と押印は必ず手書きで行ってください。

基本的な文面は手書き版と同じです。フォントは明朝体、サイズは10.5〜12ptが読みやすいです。

封筒の選び方・書き方・折り方

封筒の選び方

• サイズ：白無地の長形4号（長4）封筒。茶封筒は使いません。
• 郵便番号枠：郵便番号枠がないものを選びましょう。100円ショップやコンビニで購入できます。

封筒の書き方

• 表面：中央に「退職届」と縦書きで記載。
• 裏面：左下に所属部署名と氏名を記載。

便箋の折り方

便箋は三つ折りにして封筒に入れます。折り方の手順は以下の通りです。

1. 便箋の文字が書かれた面を上にして置く
2. 下から3分の1を折り上げる
3. 上から3分の1を折り下げる（文字が内側に隠れる状態）
4. 封筒に入れる際は、右上に「退職届」の文字の書き出し部分が来るように

退職届の渡し方｜師長への伝え方とマナー

まず師長に口頭で退職の意思を伝える

いきなり退職届を渡すのはマナー違反です。まず師長に「お話があるのですが、お時間をいただけますか」と声をかけ、個室（面談室など）で退職の意思を口頭で伝えましょう。

口頭で伝える際のポイントは以下の通りです。

• 忙しい時間帯（検温や処置の時間帯、申し送り直後）は避ける
• 師長が一人でいるタイミング（午後の時間帯が比較的空いていることが多い）を狙う
• 「ご相談」ではなく「ご報告」として伝える（相談にすると引き止めの余地が生まれる）

師長への切り出し方 セリフ例

「○○師長、お忙しいところ申し訳ございません。お伝えしたいことがありまして、少しお時間をいただけますでしょうか。」

（個室に移動後）

「突然のご報告で申し訳ございません。一身上の都合により、○月末をもちまして退職させていただきたいと考えております。」

退職理由を聞かれた場合は、「家庭の事情」「キャリアアップのため」「体調面を考慮して」など、前向きまたは当たり障りのない理由を伝えましょう。「給料が安い」「人間関係が悪い」「残業が多い」といったネガティブな理由は、言わないのがマナーです。

退職届を渡すタイミング

口頭で退職の意思を伝え、師長が了承した後に「退職届を提出してください」と言われるのが一般的な流れです。その場で退職届を持っていれば渡しても構いませんし、「改めて持参します」でも問題ありません。

引き止められた場合の対処法

看護師は慢性的な人手不足のため、退職を申し出ると高確率で引き止められます。引き止めのパターンと、それに対する対処法を紹介します。

パターン1：「もう少し考えてみて」

対処法：「十分に考えた上での決断です」ときっぱり伝えましょう。曖昧な態度を見せると、「まだ迷っている」と解釈され、退職時期がずるずると延びてしまいます。

パターン2：「異動なら続けられる？」

対処法：異動で解決する場合は検討しても良いですが、退職の意思が固い場合は「ありがたいお話ですが、退職の意思は変わりません」と伝えましょう。

パターン3：「後任が見つかるまで待って」

対処法：引き継ぎに協力する姿勢は見せつつも、退職日は変更しないと伝えましょう。「○月末までの退職でお願いします。引き継ぎは全力で行いますので、マニュアルも作成します」と具体的な協力策を提示するのが効果的です。

パターン4：退職届を受理してもらえない

対処法：退職届の受理を拒否することは法律上できません。民法第627条により、退職届の提出から2週間で退職の効力が生じます。どうしても受理してもらえない場合は、以下の手段があります。

• 内容証明郵便で退職届を送付する
• 労働基準監督署に相談する
• 退職代行サービスを利用する（看護師向けのサービスもあります）

退職を決めたら、次の職場探しも並行して進めよう

退職届の書き方や手続きについて解説してきましたが、退職はゴールではなくスタートです。「辞める」と決めたなら、同時に「次にどこで働くか」も考え始めましょう。

退職後にブランクが空くと、収入が途絶えるだけでなく、焦りから条件を妥協してしまうリスクがあります。退職の意思が固まった段階で、看護師専門の転職サービスに登録しておくと、在職中から非公開求人の紹介を受けられます。

「退職届を出す前に、次の職場が決まっていれば安心できる」。そう考える看護師さんは多いです。無料の転職相談で、あなたの希望条件に合った求人があるか確認してみてください。退職届の提出も、転職先の内定も、計画的に進めることが円満退職の鍵です。

結論：看護師の退職は、退職希望日の3ヶ月前に師長に伝えるのがベストです。法律上は2週間前でも退職できますが、看護師の場合は人員配置の調整やシフトの組み直しが必要なため、早めに伝えるほど円満に退職できます。この記事では、退職を伝える最適なタイミング、師長への切り出し方、引き止めへの対処法、そして円満退職の完全スケジュールを解説します。

この記事でわかること

• 看護師が退職を伝えるベストなタイミング（法律 vs 就業規則 vs 実務）
• 師長への切り出し方とセリフ例
• 引き止められた場合のパターン別対処法
• 退職日から逆算した円満退職の完全スケジュール

退職を伝えるタイミング｜法律・就業規則・実務の3つの視点

法律上のルール：2週間前でOK

民法第627条では、雇用期間の定めのない労働者（正社員）は、退職届の提出から2週間が経過すれば退職できると規定されています。これは看護師にも適用される絶対的なルールです。

ただし、2週間前の退職届提出で実際に辞めると、引き継ぎも十分にできず、職場に迷惑がかかることは事実です。法律上の権利として知っておくことは重要ですが、実務的には現実的ではありません。

就業規則のルール：1ヶ月〜3ヶ月前

多くの病院の就業規則には、退職届の提出期限が定められています。一般的な規定は以下の通りです。

• 大学病院・国公立病院：退職日の2〜3ヶ月前
• 総合病院（民間）：退職日の1〜3ヶ月前
• クリニック：退職日の1ヶ月前

就業規則に「3ヶ月前」と書いてあっても、法律的には2週間前で退職できます。しかし、円満退職を目指すなら就業規則に従うのが賢明です。

実務上のベストタイミング：3ヶ月前

看護師の退職において、実務的に最もスムーズなのは退職希望日の3ヶ月前に師長に伝えることです。理由は以下の通りです。

1. シフト調整の時間が取れる：看護師のシフトは通常1〜2ヶ月前に作成されます。3ヶ月前に伝えれば、2回分のシフト調整が可能です。
2. 後任の採用・異動が間に合う：病院側が欠員補充の手配を始められます。
3. 引き継ぎを丁寧にできる：受け持ち患者の情報、委員会業務、担当していた係の引き継ぎに十分な時間が取れます。
4. 有給消化のスケジュールが立てやすい：残りの有給日数を計算し、最終出勤日と退職日を調整できます。

師長への伝え方｜切り出し方とセリフ例

伝える場所とタイミング

退職の意思は、必ず個室（面談室やカンファレンスルーム）で、師長と2人きりの状態で伝えましょう。ナースステーションや廊下での立ち話は絶対にNGです。

タイミングとしては以下が適しています。

• 日勤帯の午後（14:00〜15:00頃、処置やラウンドが落ち着く時間帯）
• 師長面談の機会がある場合はその場で
• 月初よりも月半ば〜月末（シフト作成直後は避ける）

切り出し方のセリフ例（そのまま使えます）

アポイントを取る時：

「○○師長、お忙しいところ恐れ入ります。個人的にご相談したいことがありまして、15分ほどお時間をいただくことは可能でしょうか。」

個室で切り出す時：

「お時間をいただきありがとうございます。実は、○月末で退職させていただきたいと考えております。突然のことで大変申し訳ございません。」

理由を聞かれた時：

• キャリアアップの場合：「以前から興味があった○○の分野に挑戦したいと考えております」
• 家庭の事情の場合：「家庭の事情により、現在の勤務形態を続けることが難しくなりました」
• 体調面の場合：「体調面を考慮し、今の働き方を見直す必要があると判断しました」
• 転職先が決まっている場合：「次の就業先が決まっており、○月から勤務開始予定です」

注意：「給料が安い」「人間関係が悪い」「残業が多い」などの本音は言わないのが鉄則です。退職後も看護師の世界は狭く、どこで前の職場の人と再会するかわかりません。

「相談」ではなく「報告」として伝える

多くの看護師が「退職を相談する」というスタンスで師長に話を切り出しますが、これは引き止めの余地を与えてしまいます。退職の意思が固い場合は、「ご相談ですが…」ではなく「ご報告があります」と切り出しましょう。

「相談」にすると師長は「まだ迷っている」と受け取り、「もう少し考えてみて」「条件を改善する」と引き止めに入ります。「報告」であれば、「決まったことを伝えている」という姿勢が明確になります。

円満退職の完全スケジュール｜退職日から逆算

ここでは、退職日を基準に「いつ何をすべきか」を時系列でまとめます。

退職3ヶ月前：師長に退職を伝える

• 師長に口頭で退職の意思を伝える
• 退職日を相談・確定する
• 有給の残日数を確認する
• 転職活動を本格的に開始する（まだの場合）

退職2ヶ月前：退職届を提出

• 退職届を正式に提出する
• 引き継ぎ資料の作成を開始する
• 受け持ち患者のリストと申し送り事項を整理する
• 委員会・係の業務を後任に引き継ぐ

退職1ヶ月前：引き継ぎと有給消化

• 引き継ぎを完了する
• 有給消化期間に入る（最終出勤日を確認）
• ロッカーの整理、白衣や名札の返却準備
• お世話になった方への挨拶回り

退職日当日

• 白衣・名札・IDカードの返却
• 健康保険証の返却
• 離職票・源泉徴収票の受取（後日郵送の場合もあり）
• 師長・同僚への最後の挨拶

退職を伝えた後にやること｜引き継ぎのコツ

引き継ぎマニュアルを作る

あなたが担当していた業務を後任にスムーズに引き継ぐため、マニュアルを作成しましょう。具体的には以下の項目をまとめます。

• 受け持ち患者の情報（アレルギー、家族の要望、注意点など）
• 委員会業務の進捗と今後のスケジュール
• 係の業務手順（物品管理、勉強会の準備など）
• 各種パスワードやアカウント情報

退職の挨拶はどこまでする？

退職の挨拶の範囲は、病棟の文化によって異なります。基本的には以下のルールで問題ありません。

• 同じ病棟のスタッフ：全員に直接挨拶するのが理想ですが、シフトの都合で会えない人にはメモやLINEでもOK
• 他部署でお世話になった方：直接訪問して挨拶するか、内線で一言伝える
• 菓子折り：必須ではありませんが、小分けにできるお菓子をナースステーションに置いておくと好印象

退職と同時に転職準備を始めよう

退職を師長に伝えたら、次の職場探しも同時に進めましょう。退職してから転職活動を始めると、ブランク期間が空いてしまい、収入が途絶えるリスクがあります。

理想的なのは、退職を伝えるタイミング（退職3ヶ月前）で、すでに転職サイトに登録して情報収集を始めていることです。看護師専門の転職サービスなら、在職中でも面接日の調整や条件交渉を代行してくれます。

「退職の伝え方はわかったけど、次の職場がまだ決まっていない」という方は、まずは転職のプロに相談してみてください。あなたの経験やスキル、希望条件に合った求人を無料で紹介してもらえます。退職と転職、どちらも計画的に進めることが、後悔しないキャリアの第一歩です。

結論：ボーナスをもらってから退職するのは、まったく問題ありません。労働基準法上も、就業規則上も、ボーナス支給後に退職届を出すことは正当な権利です。「ボーナス泥棒」と言われるのではないかと心配する方が多いですが、実際にはほとんどの看護師がボーナス支給日を考慮して退職時期を決めています。大切なのは「もらい損ねない」ために、支給日在籍要件と退職届の提出タイミングを正確に把握することです。

この記事では、ボーナス支給後に退職するための具体的なスケジュール、注意すべき「支給日在籍要件」の確認方法、そして師長に退職を伝えるベストなタイミングを詳しく解説します。

この記事でわかること

• ボーナスをもらってから辞めることの法的根拠と実態
• 「支給日在籍要件」とは何か？確認すべきポイント
• 損しない退職スケジュールの具体例（夏ボーナス・冬ボーナス別）
• 退職届を出すタイミングと師長への伝え方

ボーナスもらって辞めるのは「ボーナス泥棒」？法的な答え

まず明確にしておきたいのは、ボーナスを受け取った後に退職することは法律的にも道義的にも何ら問題がないということです。

ボーナスは「過去の労働の対価」

ボーナス（賞与）は、一般的に「過去の一定期間の労働に対する対価」です。2026年夏のボーナスであれば、おおむね2025年10月〜2026年3月（または2025年12月〜2026年5月）の勤務実績に基づいて算定されます。つまり、あなたがその期間しっかり働いた対価として支払われるものであり、「将来の在籍を前提とした前払い金」ではありません。

労働基準法第24条の「賃金全額払いの原則」により、すでに発生した賃金の一部であるボーナスを、退職を理由に減額・不支給にすることは原則として認められません。

看護師は特にボーナス後退職が多い

看護師の退職が多い月をご存じでしょうか。厚生労働省の雇用動向調査や各転職サイトのデータによると、看護師の退職届提出のピークは以下の時期です。

• 7月（夏ボーナス支給後）：9月末退職を目指す
• 12月〜1月（冬ボーナス支給後）：3月末退職を目指す

つまり、看護師の大多数がボーナスをもらってから退職するのが「当たり前」になっています。あなただけが特別なわけではありません。

「支給日在籍要件」を必ず確認しよう

ボーナスをもらい損ねないために、最も重要なのが「支給日在籍要件」の確認です。

支給日在籍要件とは？

支給日在籍要件とは、「ボーナス支給日に在籍していることを支給条件とする」というルールです。多くの病院の就業規則に記載されています。この要件がある場合、ボーナス支給日より前に退職してしまうと、たとえ査定期間中にフルで勤務していても、ボーナスが支給されません。

例えば、夏のボーナス支給日が6月30日の病院で、6月28日に退職した場合、査定期間中の勤務実績があっても、支給日在籍要件を満たさないためボーナスはゼロになります。たった2日の差で数十万円を失うことになるのです。

就業規則の確認方法

支給日在籍要件は、以下の方法で確認できます。

1. 就業規則（賃金規程）を閲覧する：労働基準法第106条により、就業規則は従業員がいつでも閲覧できる状態に置かなければなりません。総務課やナースステーションに備え付けられていることが多いです。
2. 人事課に直接確認する：「ボーナスの支給条件を確認したいのですが」と聞くだけです。退職を匂わせる必要はありません。
3. 労働組合に確認する：組合がある病院なら、組合に聞くのが最も確実です。

支給日在籍要件がない病院の場合

一部の病院では支給日在籍要件がなく、「退職日に関わらず査定期間中の勤務に応じて按分支給する」としている場合があります。この場合、ボーナス支給日前に退職しても、在籍期間分のボーナスが後日振り込まれます。ただし、このタイプの病院は少数派です。

損しない退職スケジュール｜夏ボーナス・冬ボーナス別

具体的にどのタイミングで何をすればよいか、夏ボーナスと冬ボーナスそれぞれのパターンでスケジュールを示します。

夏ボーナス後に退職する場合のスケジュール

【前提】夏のボーナス支給日：6月30日、退職希望日：9月30日

• 5月中旬：転職先の情報収集開始（転職サイトに登録、非公開求人を確認）
• 6月30日：ボーナス支給日。口座に入金を確認
• 7月1日〜7日：師長に退職の意思を伝える（「9月末で退職したい」）
• 7月中旬：退職届を正式に提出
• 7月下旬〜8月：業務引き継ぎ、有給消化の調整
• 9月中旬〜9月30日：有給消化（最終出勤日は9月中旬頃）
• 10月1日：転職先に入職

ポイント：ボーナス支給日に口座入金を確認してから、師長に退職を伝えましょう。ボーナス支給前に退職意思を伝えると、査定に影響して減額される可能性があります（法的にはグレーですが、実態として起こり得ます）。

冬ボーナス後に退職する場合のスケジュール

【前提】冬のボーナス支給日：12月10日、退職希望日：3月31日

• 10月〜11月：転職先の情報収集・面接
• 12月10日：ボーナス支給日。口座に入金を確認
• 12月中旬：師長に退職の意思を伝える
• 1月上旬：退職届を正式に提出
• 1月〜3月：業務引き継ぎ、有給消化
• 3月31日：退職日
• 4月1日：転職先に入職

年度末（3月31日）退職は、人事異動のタイミングと重なるため、病院側も対応しやすく、円満退職しやすい時期です。

ボーナス後の退職で注意すべき3つのこと

1. 退職届の提出時期は就業規則を確認

民法第627条では「退職届の提出から2週間で退職できる」とされていますが、多くの病院の就業規則には「退職日の1ヶ月前」「2ヶ月前」「3ヶ月前」に届け出ることと記載されています。就業規則の規定を確認し、余裕を持って退職届を提出しましょう。

なお、就業規則に「3ヶ月前」と書いてあっても、民法上は2週間前で退職できます。ただし、円満退職を目指すなら、就業規則に従うのがベターです。

2. ボーナス前の退職意思表示は慎重に

前述の通り、ボーナス支給前に「辞めます」と伝えると、査定が下がって減額される可能性があります。これは「将来の退職予定を理由にボーナスを減額することは違法」とする裁判例（ベネッセコーポレーション事件など）がある一方、「勤務態度」の評価として減額することは認められるケースもあり、実態は複雑です。

リスクを避けるため、退職の意思表示はボーナスが口座に入金された後にするのが鉄則です。

3. 退職金の算定に影響がないか確認

勤続3年以上で退職金が支給される病院が多いですが、退職金の算定は「退職日」を基準にします。例えば、勤続3年に1ヶ月足りない状態で退職すると、退職金がゼロになることも。ボーナスだけでなく、退職金の算定基準日も合わせて確認してください。

ボーナス後の転職を成功させるために

ボーナスをしっかり受け取ってから退職するのは、賢い判断です。数十万円のボーナスは、転職活動中の生活費や、新しい職場で使うスーツ・靴などの準備資金になります。

ただし、ボーナス後に動き始めると「転職先が見つかるまで時間がかかる」というリスクもあります。そのため、ボーナス支給前から転職サイトに登録して情報収集を始め、ボーナスを受け取ったら即行動できる状態を作っておくのが理想的です。

看護師専門の転職サービスでは、ボーナス後の入職を前提としたスケジュール調整にも対応してくれます。「ボーナスをもらってから辞めたい」「でも次の職場も決めておきたい」という方は、まずは無料相談で自分のスケジュールに合った転職プランを立ててもらうのがおすすめです。

あなたが今まで働いた分のボーナスを、しっかり受け取ってから次のステップに進んでください。それは当然の権利です。

結論から言うと、2026年夏の看護師ボーナス（賞与）の平均支給額は、基本給の約2.2ヶ月分、額面で約55万円〜85万円が相場です。ただし、この金額は病院の種類・経験年数・地域によって大きく変わります。大学病院で勤続10年の看護師と、クリニック勤務3年目の看護師では、同じ「夏のボーナス」でも30万円以上の差がつくことも珍しくありません。

この記事では、人事院勧告や日本看護協会の実態調査データをもとに、2026年夏のボーナス相場を徹底的に整理しました。「自分のボーナスは平均と比べてどうなのか」「もっともらえる職場はあるのか」が気になる方は、ぜひ最後まで読んでください。

この記事でわかること

• 2026年夏の看護師ボーナスの全国平均額と手取り額
• 大学病院・総合病院・クリニック・訪問看護など病院タイプ別の支給額
• 経験年数別（1年目〜20年目以上）のリアルなボーナス額
• ボーナスが低いと感じた場合の具体的な対処法

2026年夏 看護師ボーナスの全国平均額はいくら？

2026年夏のボーナス平均支給額を確認する前に、まず看護師の賞与がどのように決まるのかを押さえておきましょう。

看護師ボーナスの計算方法と支給月数

看護師のボーナスは基本的に「基本給 × 支給月数」で計算されます。2025年の人事院勧告では、国家公務員の期末勤勉手当は年間4.50月分（夏2.225月分・冬2.275月分）とされました。2026年も同水準が維持される見込みです。

ただし、これはあくまで国家公務員準拠の公立病院の話。民間病院では経営状況によって支給月数が1.5ヶ月〜3.0ヶ月以上と幅があります。日本看護協会の「2025年病院看護実態調査」によると、看護師の賞与支給月数の中央値は年間3.95ヶ月分（夏1.9ヶ月分・冬2.05ヶ月分）でした。

額面と手取りの差に注意

ボーナスの額面から引かれるのは、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税の4つです。おおよそ額面の20〜25%が天引きされるため、額面70万円のボーナスなら手取りは約53万〜56万円になります。

「思ったより少ない」と感じる方が多いのは、この社会保険料の負担が大きいためです。以下の表で、額面と手取りの目安を確認してください。

【2026年夏ボーナス 額面・手取り早見表】

• 額面40万円 → 手取り約30〜32万円
• 額面50万円 → 手取り約38〜40万円
• 額面60万円 → 手取り約45〜48万円
• 額面70万円 → 手取り約53〜56万円
• 額面80万円 → 手取り約60〜64万円
• 額面90万円 → 手取り約68〜72万円
• 額面100万円 → 手取り約75〜80万円

病院タイプ別 看護師ボーナスの平均支給額

同じ「看護師」でも、勤務先の種類によってボーナスは大きく異なります。ここでは主要な病院タイプごとの支給額を、実際の求人データと統計をもとにまとめました。

大学病院・国公立病院（額面70万〜95万円）

大学病院や国公立病院は、人事院勧告に準拠した給与体系を採用しているため、ボーナスの支給月数が安定しています。夏のボーナスは基本給の2.2ヶ月分前後が相場で、経験5年目で額面75万〜85万円程度です。

国立病院機構（旧国立病院）に勤務する看護師の場合、2025年夏は平均82万円（額面）が支給されています。大学病院も同等以上で、特定機能病院に指定されている施設では年間5.0ヶ月分を超えるケースもあります。

総合病院・民間大手病院（額面55万〜80万円）

300床以上の総合病院では、夏のボーナスは基本給の1.8〜2.5ヶ月分が目安です。日本赤十字社や済生会などの大手法人は公立に近い水準ですが、中小の医療法人では経営状況によって支給月数が年によって変動することがあります。

民間病院のボーナスで注意したいのは「基本給」の定義です。手当を含めた月収30万円でも、基本給が20万円であれば、2.0ヶ月分のボーナスは40万円にしかなりません。求人票を見る際は「基本給がいくらか」を必ず確認してください。

クリニック・診療所（額面20万〜50万円）

クリニックのボーナスは病院と比べて低い傾向にあります。支給月数は年間2.0〜3.0ヶ月分が一般的で、夏は1.0〜1.5ヶ月分という施設も珍しくありません。院長の方針によっては「ボーナスなし」のクリニックもあるため、入職前の確認が重要です。

ただし、美容クリニックは例外です。自由診療で利益率が高いため、インセンティブ型の賞与制度を採用している施設も多く、年間100万円を超えるボーナスが支給されるケースもあります。

訪問看護ステーション（額面30万〜60万円）

訪問看護のボーナスは運営母体によって差があります。大手法人が運営するステーションでは年間3.0ヶ月分以上の施設もありますが、小規模な個人経営のステーションでは年間1.0〜2.0ヶ月分が一般的です。

訪問看護は近年需要が急増しており、人材確保のためにボーナスを引き上げる傾向が見られます。特に管理者候補として採用される場合は、交渉次第で好条件を引き出せる可能性があります。

経験年数別 看護師ボーナスの平均額

看護師のボーナスは経験年数に比例して上がりますが、上がり幅は一定ではありません。ここでは経験年数別のリアルな金額をお伝えします。

1年目（新卒）：額面30万〜45万円

入職1年目の看護師は、4月入職のため夏のボーナスは「在籍期間按分」になることが多く、満額支給されないケースがほとんどです。就業規則に「入職6ヶ月以上で支給」と定めている病院では、夏のボーナスはゼロという可能性もあります。

ただし、6月支給で在籍3ヶ月分を按分支給する病院も多いため、額面30万〜45万円（満額の50〜70%）が目安です。冬のボーナスからは満額支給されるのが一般的です。

3年目：額面45万〜65万円

3年目になると基本給が上がり、ボーナスも増額します。大学病院で額面60万円前後、民間病院で50万円前後が相場です。3年目は「一通りの業務ができる」状態になっており、プリセプターを任されることも増えます。

ちなみに、看護師が最初に「ボーナスが少ない」と感じやすいのもこの時期です。同年代の他業種の友人と比較したり、SNSで他の病院の待遇を目にしたりするタイミングと重なるためです。

5年目：額面55万〜80万円

5年目は看護師としてのスキルが安定し、リーダー業務や委員会活動を担うようになる時期です。基本給は月額25万〜30万円程度になり、夏のボーナスは額面55万〜80万円が目安。

5年目前後は転職市場での評価も高く、「即戦力」として好条件のオファーが受けやすいタイミングでもあります。今のボーナスに不満がある場合は、他の病院の条件を確認してみる価値があります。

10年目：額面70万〜95万円

10年目になると基本給は月額28万〜35万円に上がり、主任や副師長などの役職に就く人も出てきます。役職手当がボーナス算定基礎に含まれる病院では、さらに上乗せされます。

一方で、10年目でも「基本給が上がらない」病院も存在します。特に中小の民間病院では、定期昇給が年1,000〜2,000円程度にとどまるケースがあり、5年目と大差ないという声も。この場合、ボーナスの額面も頭打ちになります。

20年目以上：額面85万〜110万円

ベテランの域に入ると、師長・副看護部長クラスになっている場合は額面100万円を超えることもあります。ただし、スタッフ看護師のまま勤務を続けている場合は、10年目とそこまで大きな差がつかないのが実態です。

看護師の給与テーブルは「年功序列」が色濃く残っていますが、近年は「ラダーに応じた加算」を導入する病院も増えています。クリニカルラダーのレベルが高いほどボーナスに反映される仕組みです。

地域別のボーナス格差｜都市部と地方で15万円以上の差

看護師のボーナスは地域によっても差があります。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」をもとにした2025年データでは、都道府県別のボーナス格差は年間で30万円以上に達しています。

ボーナスが高い都道府県TOP5

1. 東京都：年間賞与平均 約105万円
2. 神奈川県：年間賞与平均 約100万円
3. 大阪府：年間賞与平均 約98万円
4. 京都府：年間賞与平均 約95万円
5. 愛知県：年間賞与平均 約93万円

ボーナスが低い都道府県の傾向

東北・四国・九州の一部では、年間賞与が70万円台にとどまる県もあります。ただし、地方でも公立病院は人事院勧告に準拠しているため、都市部と同等の水準が確保されています。「地方だからボーナスが安い」とは限らない点に注意してください。

また、地方の病院は看護師不足が深刻なため、求人では「賞与4.5ヶ月分」など高い支給月数を提示しているケースもあります。基本給とセットで確認することが重要です。

ボーナスが低いと感じたら？今すぐできる3つのアクション

この記事を読んで「自分のボーナス、平均より低いかも…」と感じた方は、以下の3つのアクションを検討してください。

1. 就業規則でボーナスの算定基準を確認する

まずは自分の病院の就業規則を確認しましょう。ボーナスの支給月数、算定基礎（基本給のみ or 手当込み）、査定期間、支給日在籍要件が記載されています。「なんとなく少ない気がする」ではなく、計算根拠を理解した上で判断することが大切です。

2. 人事考課（査定）のフィードバックを求める

ボーナスに人事考課（査定）が反映される病院では、自分の評価がどの程度だったかを上司に確認しましょう。改善点が明確になれば、次回のボーナス査定に向けた行動ができます。評価制度が不透明な場合は、師長に「私の評価はどの程度でしょうか」と直接聞いても問題ありません。

3. 他の病院のボーナス条件を調べてみる

今の病院のボーナスが市場相場と比べて低い場合、転職を視野に入れるのも一つの選択肢です。看護師は他の職種と比べて転職による年収アップが実現しやすい職種です。転職サイトに登録して非公開求人のボーナス条件を確認するだけでも、自分の市場価値がわかります。

「転職するかはまだ決めていないけど、他の病院の条件を知りたい」という方は、まずは情報収集から始めてみてください。看護師専門の転職サービスなら、今の年収が適正かどうか、無料で教えてもらえます。

ボーナスは年収の大きな割合を占める重要な要素です。「こんなものかな」と思い込むのではなく、データに基づいて冷静に判断してみてください。あなたのスキルと経験に見合った報酬を受け取る権利は、すべての看護師にあります。