STSSの急変対応を個人技にしない｜外来・救急・病棟・検査・感染管理の連絡線を5,724例の新集計で点検

劇症型溶血性レンサ球菌感染症（STSS）の対応を「経験のある医師や看護師が気付くこと」に依存すると、その職員が不在の夜間、休日、異動直後に連絡が遅れます。STSSは診断名が確定してから急変対応を始める疾患ではありません。強い疼痛、腫脹、血圧低下などの変化を入口に、敗血症対応、検体、抗菌薬、感染源の外科的評価、集中治療、感染管理を並行して動かせるかが運用上の焦点です。

国立健康危機管理研究機構（JIHS）が2026年9月18日に更新した集計では、2022年1月1日から2026年7月31日までに診断されたSTSSは5,724例でした。A群2,613例だけでなく、B群923例、G群1,771例が含まれます。血清群別集計から除外された届出も417例あります。

この数字は一病院の発生確率を表しません。ただし、「A群溶連菌の咽頭炎を想定した経路だけでは足りない」「高齢患者を含む幅広い診療場面で、急激な進行をつなぐ必要がある」という院内点検の根拠にはなります。

この記事は病院管理者、医療安全、感染管理、救急、看護管理、検査、手術部門が、自院の連絡線を机上で確認するためのものです。症例ごとの治療は、最新の診療情報と専門職の判断に従ってください。

新集計を「症例数のニュース」で終わらせない

更新資料を院内通知へ載せる前に、対象期間と限界を明示します。

前回の2026年5月14日版は3月31日までの診断例5,343例でした。差の381例を「5月から増えた数」や「4か月で新規発生した数」とは扱いません。対象となる診断期間が延び、遅れて届く情報もあり得るためです。

院内周知の表題も「STSSが5,724例に急増」ではなく、「累積集計更新を受けた急変連絡フローの再確認」のように、確認する行動が分かる言葉にします。

起動条件を病名ではなく、症状と進行速度で書く

JIHSの疾患解説では、初期症状として四肢の疼痛、腫脹、発熱、血圧低下が挙げられ、発症後数十時間以内に軟部組織壊死、多臓器不全などへ進展することがあります。院内フローの入口を「STSS疑い」とだけ書くと、STSSを疑う人が現れるまで動きません。

入口には、自院の敗血症・急変基準と整合させて、観察可能な変化を置きます。

• 強い局所疼痛が短時間で増悪し、機能低下を伴う
• 腫脹、圧痛、皮膚色、水疱などの範囲が広がる
• 血圧、意識、呼吸、酸素化、尿量が前値から悪化する
• 発熱または低体温に循環・意識の変化が重なる
• 創傷、術後部位、産科領域、皮膚軟部組織感染などに全身所見が加わる
• 職員が「局所所見だけでは説明しにくい速さ」と感じる

これらをそのまま診断基準にはしません。目的は、担当者が病名を確定できなくても、上位評価を依頼できることです。閾値や要請先は、救急、集中治療、感染症、外科系診療科、医療安全で合意し、既存の急変対応基準へ統合します。

6部門の役割を同時に起動できるか

STSSを疑う場面で順番待ちが起きやすいのは、「診察が終わったら検査」「結果が出たら感染症科」「病名が決まったら外科」という直列運用です。急速な進行が懸念される場合、必要な部門を並行して動かせる連絡線が必要です。

ここでいう「同時に起動」は、全例をICUや手術室へ送るという意味ではありません。医師が評価・優先順位付けを行えるよう、検討が必要な部門へ早い段階で情報を届ける仕組みです。

0分・15分・60分の連絡設計を作る

病院ごとの体制に合わせ、疑いが生じた時点を0分として責任を置きます。以下は設計例で、治療時間の全国基準ではありません。

0分：異常を認識した人が起動する

• 現在の最重要な異常と増悪時刻を明示する
• 担当医・責任者・急変対応チームなど、自院の第一連絡先へ要請する
• 再測定を誰が続けるか決める
• 病名が未確定でも、必要な診療科・検査・感染管理へ先行相談できるか確認する

15分：情報を一本の時系列へ統合する

• 来院前、初回評価、再評価の値を同じ画面または紙に並べる
• 疼痛部位、広がり、皮膚所見、創傷、機能変化を記録する
• 実施した検査・処置・投薬と反応を時刻付きで残す
• 採取検体、未採取項目、結果待ちを分ける
• 受入れ先と搬送経路を確認する

60分までに管理側が把握する

• 部門間の依頼が受領されたか
• 必要な病床・手術室・検査能力が確保できるか
• 転院が必要な場合、相談先と搬送条件が決まったか
• 職員曝露や環境対応の相談が必要か
• 患者・家族へ、確定事項と未確定事項を説明できているか

数値目標を導入する場合は、治療内容ではなく、要請から受領、評価、部門決定までの時間を測ります。患者の重症度を調整せず、単純な平均時間で部署を評価しないようにします。

検体と結果報告を「採取後の仕事」にしない

STSSの病原体診断は、血液など通常無菌的な部位からの菌の分離・同定によります。現場では、採血や培養採取の指示だけでなく、検査部門と臨床側の連絡条件を決めておきます。

「電子カルテへ結果を出した」だけでは、急変中の担当者が見られないことがあります。緊急連絡対象を検査部門と合意し、受領者の復唱と記録まで設計します。

外科的評価の相談線を、診療科の壁で止めない

JIHSの疾患解説は、STSSの治療として集中治療、抗菌薬に加え、迅速な感染源の外科的切除（デブリドマン）が行われると説明しています。これはすべての患者に手術が必要という意味ではありません。しかし、壊死性軟部組織感染症などが疑われる場合に、外科的評価が必要かを早く判断できる連絡先は必要です。

病院で確認する問いは次のとおりです。

• 夜間・休日に最初に相談する外科系診療科はどこか
• 部位によって整形外科、形成外科、一般外科、産婦人科などが分かれる場合、振り分け責任者は誰か
• 院内に対応診療科がない場合、転送相談を誰が始めるか
• 画像検査の実施が外科的評価の前提になっていないか
• 手術室、麻酔科、輸血、ICUの早期相談条件は何か
• 患者・家族への説明を誰が統合するか

連絡網に個人名だけを載せると、異動・休暇で機能しません。役割名、当直番号、バックアップ先、転院先候補を管理し、定期的に更新します。

感染管理部門の役割を「隔離」だけにしない

STSSは五類全数把握疾患であり、診断した医師に届出が求められます。感染管理部門は届出支援だけでなく、次の調整に関わります。

• 標準予防策を基本とした、処置・病原体・症状に応じる追加対策の助言
• 血液・体液曝露、針刺し、創傷接触などの職員対応
• 同室患者、家族、職員への説明範囲の整理
• 微生物検査室、保健所、診療部門の情報接続
• 清掃・リネン・廃棄物の手順確認
• 院内発生や複数症例が疑われる場合のサーベイランス

確定診断後に初めて相談する設計では、職員曝露や環境対応の記録が後追いになります。「重症軟部組織感染症で体液曝露が多い」「検査室から特定菌の速報があった」など、診断名以外の相談入口も決めます。

患者移動のたびに情報を減らさない

外来からCT、救急から手術室、病棟からICU、あるいは他院へ移るとき、最終診断がまだ無いことで「敗血症疑い」だけが渡されることがあります。移動時の最小情報セットを定めます。

1. 最初の症状と発症・増悪時刻
2. 局所疼痛・腫脹・皮膚所見の部位と広がり
3. バイタル、意識、呼吸、尿量の初回値と最新値
4. 採取した検体、途中結果、未結果
5. 実施した処置・投薬と時刻
6. 要請済みの診療科・部門と返答
7. 感染対策、職員曝露の有無
8. 患者・家族へ説明した内容

搬送先が同じ電子カルテを見られるとしても、緊急度と未完了タスクは口頭で伝えます。カルテの閲覧可能性を、申し送りの代わりにしません。

模擬訓練は「STSSを当てるクイズ」にしない

机上訓練では、診断名を伏せた架空例を使います。例えば「下腿痛で来院した患者が待機中に歩けなくなり、血圧が低下した」という情報から始め、参加者へ少しずつ変化を提示します。

評価するのは正解した人ではなく、仕組みです。

訓練後は「知識不足」で終わらせず、連絡先の欠落、画面の見づらさ、権限の曖昧さ、病床調整の遅れなど、システム要因へ修正を割り当てます。

管理指標は件数より「連絡が閉じたか」を見る

STSSは頻度が高い事象ではないため、自院の症例数だけで改善活動を評価しにくい領域です。疑い症例や重症軟部組織感染症のレビューを含め、次のプロセスを見ます。

• 最初の異常記録から上位評価要請までの時間
• 要請先が受領確認した割合
• 初回値と最新値が時系列で申し送られた割合
• 検査の緊急結果が担当者へ直接伝わった割合
• 必要な外科系評価が検討された記録の有無
• 転院判断から相談開始までの時間
• 職員曝露の当日報告率
• 振り返り後の改善項目が期限内に閉じた割合

患者転帰とプロセス指標を単純に結び付けず、少数例の個人査定にも使いません。目的は、連絡経路の弱い場所を見つけることです。

経営・管理側の確認表

カンジダ・アウリスの受入れを部門横断で整理した個室・検査・清掃の5担当確認表も、連絡線を設計する考え方の参考になります。

手順書の版管理と夜間アクセスを監査する

連絡フローが作成済みでも、現場が古い版を開けば機能しません。イントラネット、紙ファイル、救急カート、当直室、感染管理の共有フォルダに同じ手順が複製されている病院では、正本と改訂方法を決めます。

版管理の確認項目

• 手順書の所有部署と承認者
• 版番号、施行日、次回見直し日
• 変更理由と、旧版から変わった箇所
• 夜間・休日にアクセスできる保存場所
• 紙の旧版を回収する担当と期限
• 連絡先の更新頻度と、不通時の報告方法
• 非常勤・派遣・委託職員への周知方法

電話番号を年1回確認するだけでなく、テストコールまたは模擬要請で、相手が役割を理解して応答するかを確かめます。部署名が同じでも、院内PHSの割当や当直体制が変われば連絡線は切れます。

自院で完結できないときの転院基準を平時に合意する

転院相談を始める条件が「当直医が難しいと感じたとき」だけでは、担当者により時期が変わります。自院で提供できない外科的対応、集中治療、検査、輸血、病床などを一覧にし、患者状態と組み合わせて相談開始条件を作ります。

受入れ先候補には、平時に次を確認します。

• 相談窓口と、夜間・休日の番号
• 受入れ判断に必要な情報・画像・検査
• 搬送前に実施すべきことと、実施できないことの伝え方
• 搬送中の医療者・機器・薬剤等の条件
• 受入れ不可の場合の次の相談先

転院が決まるまで自院で何を継続し、誰が再評価するかも明記します。相談中であることを理由に、患者観察や院内支援の要請を止めません。

患者・家族説明の責任者を途中で変えない

救急医、外科系医師、集中治療医、感染管理など関係者が増えると、患者・家族は異なる説明を短時間に受けます。診断、緊急処置、転院の可能性について、誰が説明を統合するかを決めます。

説明記録には、確定した事実、疑っている病態、直ちに必要な対応、まだ決まっていないこと、次に説明する予定を分けて残します。刺激的な通称や、結果が確定していない致命率だけを示して不安を強めないようにします。

家族の質問が部門ごとに繰り返されている場合、それ自体が説明の不一致を示す信号です。次の面談で回答する担当と時刻を決め、連絡先を一本化します。緊急時でも、意思決定支援、通訳、宗教・文化的配慮、代理意思決定者の確認を可能な範囲で行います。

現場看護師が疼痛・全身状態・時刻をまとめる方法は、STSS 5,724例の新集計と観察・申し送り確認表で整理しています。

よくある質問

5,724例は2026年の年間届出数ですか？

違います。2022年1月1日から2026年7月31日までに診断された累積で、データは2026年8月14日現在です。

STSS専用コードを新設すべきですか？

一律には言えません。頻度の低い疾患ごとに別コードを作ると、現場が迷うことがあります。既存の敗血症、急変、壊死性軟部組織感染症の経路へ、STSSで見逃したくない入口と連絡先を統合できるか先に検討します。

感染管理部門への連絡は確定後でよいですか？

職員曝露、検体、環境、届出支援が必要になる可能性があるため、確定診断だけを入口にしない設計が有用です。具体的な相談条件は自院で定めます。

どの診療科が主担当になるべきですか？

病変部位、病床機能、当直体制で異なります。主担当を一つ決めるだけでなく、感染症、救急・集中治療、外科系診療科、検査、感染管理がどう合流するかを決めてください。

参考資料

• JIHS「STSS届出の動向」2026年9月18日更新
• JIHS「STSS届出の動向 2022年1月1日〜2026年7月31日」
• JIHS「劇症型溶血性レンサ球菌感染症（STSS）」
• JIHS「感染症発生動向調査週報 2026年第36週」

最終確認日：2026年9月20日。この記事の時間区分と管理指標は編集部による運用設計案で、JIHSが定めた治療基準ではありません。個別症例の診療、抗菌薬、外科的処置、集中治療、感染対策は、最新の診療指針と担当専門職の判断を優先してください。