妊娠中の看護師の働き方｜夜勤・重労働・業務調整のポイント

妊娠中の看護師は、医療現場で働く上で特別な配慮が必要です。母性健康管理制度を正しく活用し、安全に産休まで過ごしましょう。

妊娠判明後の 5 ステップ

1. 主治医に妊娠判明 → 母子手帳取得
2. 師長に妊娠報告(妊娠 12 週前後)
3. 業務調整相談(重労働・夜勤・感染曝露)
4. 母性健康管理指導事項連絡カード発行依頼
5. 定期健診で母子の状態チェック

避けるべき業務

• 放射線業務(絶対回避)
• 抗がん剤調剤・投与
• 感染症病棟業務(結核・麻疹等)
• 重量物運搬(体位変換・入浴介助)
• 長時間立ち仕事
• 長時間夜勤

母性健康管理指導事項連絡カード

主治医が発行する医学的指導書。以下を職場に申請できます:

• 通勤緩和(時差通勤)
• 休憩時間延長
• 業務の軽減・転換
• 夜勤免除
• 妊娠中の休暇

夜勤の調整

• 妊娠判明時点で夜勤回数削減を相談
• 12 週以降は完全免除が一般的
• 無理な夜勤は流産・早産リスク増
• 法的には母性健康管理カードで強制免除可能

妊娠週数別の目安

週数	業務調整
〜12 週	通常業務 + 夜勤削減
13〜27 週	重労働回避、立ち仕事短縮
28 週〜	日勤のみ、座位中心業務
34 週〜	産休開始(希望で早めも可)

職場に理解されない時

• 母性健康管理カードで主治医の医学的指示として伝達
• 看護部長 → 事務長と段階的に相談
• 都道府県労働局の雇用環境均等部(無料相談)
• 悪質な場合は労働基準監督署

まとめ:母子の安全最優先

妊娠中の看護師は母子の安全を最優先に業務調整を。法的権利を正しく使い、周囲の協力を得ながら産休まで過ごしましょう。

よくある質問

Q. 妊娠をいつ職場に伝える?

A. 心拍確認後の 8〜12 週が一般的。業務調整が必要な場合は早めに伝えるほど職場も対応しやすい。

Q. 夜勤免除で給与は減る?

A. 夜勤手当分は減少しますが基本給に影響なし。産休給付金は直近 6 ヶ月の平均給与ベースで計算されるため、早めの免除がメリット大。

Q. 妊娠中の転職は可能?

A. 法的に禁止されていませんが、転職先での育休取得条件(入社 1 年以上)に注意。通常は産休・育休後の転職が現実的。