こんな悩みがある看護師さんへ
次のような状態の方は、この記事が参考になります。
- 「辞めたい」と思っているが、異動や休職という選択肢も気になっている
- 部署を変えれば続けられるかもしれないと感じているが、相談の仕方がわからない
- 体調が落ちていて、今すぐ転職活動する体力がない
- 休職したいが、手続きや復帰後のことが不安で踏み出せない
- 退職と休職のどちらが今の自分に合っているか整理できていない
- 特定の先輩・上司との関係がつらく、部署を変えれば続けられるかもしれない
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異動・休職・退職を比べる判断表
まず、今の状態に合わせて行動の方向性を確認してください。
| 今の状態・悩みの主な原因 | 優先して検討する選択肢 | 補足 |
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| 眠れない、涙が止まらない、出勤前に動けない | 休職・受診・相談窓口 | 体調が落ちている状態で退職・転職を急がない |
| 特定の部署の業務内容、ペース、夜勤体制が合わない | 部署異動の相談 | 他部署なら続けられる可能性がある |
| 特定の先輩・上司との関係だけがつらい | 部署異動の相談・職場内相談窓口 | 人間関係は部署単位で変わる場合がある |
| 職場全体の文化・制度・給与体制に問題がある | 転職の検討 | 異動でも同じ問題が続く可能性がある |
| ハラスメントが繰り返されている | 記録・公的相談窓口・異動or転職 | 個人対応だけでは解決しにくい |
| 看護職そのものへの迷いがある | まず休む・棚卸し・相談 | 体力が戻ってから判断した方が後悔しにくい |
| 家庭の事情で働き方を変える必要がある | 勤務条件の相談・時短・転職比較 | 職場の制度と求人を並べて比較する |
この表は「どれが正解か」を断定するものではありません。複数の要因が重なっている場合も多いため、「一番つらいのは何か」を一つ特定してから判断すると整理しやすくなります。
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部署異動で解決しやすい悩み／しにくい悩み
異動で解決しやすい悩み
部署異動が効果的なのは、悩みの原因が「今の部署固有の環境や人間関係」にある場合です。次のような悩みは、異動後に状況が変わる可能性があります。
業務内容・ペース・業務量の問題
- 急性期病棟のスピードや業務密度が自分のペースと合わない
- 特定の専門領域（例：循環器、脳外科、小児）の緊張感が合わない
- 急変対応の頻度が多く、精神的な負荷が大きい
- 夜勤の頻度・体制が今の部署特有の重さになっている
- リーダー業務・教育担当など役割の負担が大きい
人間関係の問題（部署固有）
- 特定の先輩や上司との関係だけがつらい
- プリセプターとの相性が合わない
- チームの雰囲気が特定の部署だけ閉鎖的
- 今の部署は新人育成の文化が薄い
業務への関心・方向性の問題
- 関心のある分野（例：在宅・慢性期・小児）と今の配属が違う
- 身体的負担の少ない部署（外来・透析・検査）への異動を希望している
異動で解決しにくい悩み
一方、次のような問題は、部署を変えても改善しにくい場合があります。異動を検討する前に、この点も確認してください。
職場全体の構造的な問題
- 病院全体の給与水準・処遇改善の取り組みが低い
- 残業・サービス残業が病院全体の慣習になっている
- 職場全体のハラスメント文化が根付いている
- 有休が取りにくい職場文化が全部署共通
体調・メンタル面の問題
- すでに体調不良が続いており、業務継続そのものが難しい
- うつ・不眠・強い疲労感が持続している
- 受診・療養が必要な状態
看護職そのものへの疑問
- 看護行為そのものへの強い拒否感や恐怖がある
- 看護師以外のキャリアを真剣に検討している
体調面の問題がある場合は、異動よりも先に休職・受診を優先してください。体が回復してから職場環境の問題を整理する方が、判断の精度が上がります。
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異動相談の進め方：何を、誰に、どう伝えるか
相談前に整理すること
異動相談を始める前に、次の3点を自分で整理しておくと、話が具体的になります。
- 何が続けにくいのか（業務内容・人間関係・勤務体制・業務量など、一番の理由を一つに絞る）
- どの条件なら働けるか（具体的な部署名・業務の種類・夜勤回数・勤務時間帯など）
- 今の状態はどの程度か（業務は続けられている・体調が落ちている・緊急性があるなど）
「部署が嫌です」だけでは話が進みにくく、「病棟業務の急変対応の頻度が自分には合っていないので、外来や透析など夜間急変の少ない部署への異動を希望しています」という形で伝えると、担当者も動きやすくなります。
相談する相手と順序
ステップ1：直属の上司（師長・主任）への相談
多くの職場では、まず直属の上司に伝えることが基本の流れです。ただし、上司本人が問題の原因になっている場合や、上司に伝えることで状況が悪化しそうな場合は、無理に最初から上司に言う必要はありません。
ステップ2：看護部長・人事担当への相談
上司への相談が難しい場合や、上司を通して話が進まない場合は、看護部や人事部門に直接相談する方法があります。「師長に言いにくい事情がある」ということも含めて伝えられます。
ステップ3：産業医・産業保健スタッフへの相談
体調や精神面の影響がある場合は、産業医や産業保健スタッフを活用できます。産業医は労働者の健康管理の観点から職場環境の改善を提案する役割があります。体調面を理由にした異動・配置転換の相談にも対応できます。
ステップ4：職場外の相談窓口
職場内での相談が難しい場合は、厚生労働省が設置する「総合労働相談コーナー」（全国378か所）に無料で相談できます。退職・異動・労働条件・いじめ嫌がらせなど、法令違反に至らないトラブルも含めて対応しています（詳細は後述）。
相談の際に伝える内容の例（よくある相談パターン）
次のような形で伝えると、具体的に話が進みやすくなります。
パターン1：業務内容の合わなさ 「急性期の業務密度が自分のペースと合っていないと感じており、慢性期や外来、透析など業務の流れが異なる部署への異動を希望しています。今の部署を続けながら異動を相談できるか確認したいのですが、いつ頃話せますか」
パターン2：人間関係の問題 「特定の方との関係が業務に影響していると感じています。詳細はお話しできますが、まず部署を変えることで改善できるか相談したいと思っています」
パターン3：体調面も含む相談 「最近、体調の変化を感じており、今の業務量・夜勤体制の継続が難しくなっています。休職を含めた対応について産業医の方とも話したいと思っているのですが、どのように進めたらよいですか」
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休職を選んだ方がよいサイン
体調のサインを見逃さないために
次のような状態が続いている場合は、まず休養・受診・相談を優先してください。この記事は医学的な診断を行うものではありませんが、体調の変化が強く出ている場合は、専門の医療機関や相談窓口につながることが最初の一歩です。
日常生活・睡眠への影響
- 眠れない日が続いている（寝付けない・夜中に何度も目が覚める・朝早く目が覚める）
- 食欲がない、または過食が続いている
- 休日も疲れが取れず、何もする気になれない
業務への影響
- 出勤前に強い吐き気、動悸、涙が出る
- 業務中のミスが明らかに増えている
- 集中力が落ちていて、通勤中も判断が鈍っていると感じる
- 患者さんへの対応が「機械的になっている」と自覚している
精神面の変化
- 仕事のことが休日でも頭から離れない
- 「消えてしまいたい」「もう終わりにしたい」という考えが浮かぶ
消えてしまいたいという気持ちが強くある場合は、地域の救急相談や危機支援の窓口を使う判断も必要です。一人で抱え込まないでください。
体調不良時の相談先
こころの耳（厚生労働省）
厚生労働省が運営する「こころの耳」は、働く人のメンタルヘルスに関する公的な相談窓口です。
- 電話相談：フリーダイヤル 0120-565-455（平日17:00〜22:00 ／ 土日10:00〜16:00）
- SNS相談（LINE）・メール相談（24時間受付、1週間以内に返信）
- 匿名・無料で利用できます
- 公式サイト：https://kokoro.mhlw.go.jp/
相談の前に話す内容を整理できていなくても大丈夫です。「仕事がつらくて眠れない」「休んだ方がいいのかわからない」という入り口で相談できます。
産業医・産業保健スタッフ
職場に産業医や保健師が配置されている場合は、まず産業医に相談することも一つの方法です。産業医面談は、健康管理の観点から「休職が必要かどうか」の判断や、職場への働きかけ（業務軽減・配置転換）を支援する役割があります。
かかりつけ医・精神科・心療内科
体調の変化が続いている場合は、かかりつけ医または精神科・心療内科を受診することを検討してください。「受診するほどじゃないかも」と思いがちですが、専門の医師に状態を評価してもらうことで、休職が必要かどうかの判断も明確になります。
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休職の一般的な流れと確認すること
休職までの一般的な流れ
職場によって制度の内容は異なりますが、多くの場合、次のような流れになります。
ステップ1：体調の変化に気づく／受診する
「つらい」「眠れない」「業務が続けられない」と感じたら、まず医療機関を受診して状態を評価してもらいます。医師が「療養が必要」と判断した場合、診断書を発行してもらえます。
ステップ2：職場に伝える（師長・看護部・人事）
医師の診断書をもとに、職場の上司や人事に休職を申し出ます。「どのように伝えるか不安」という場合は、産業医や家族と一緒に考える、または就業規則の手続き条項を先に確認しておくと動きやすくなります。
ステップ3：就業規則の休職制度を確認する
職場の就業規則には、休職の取得条件（勤続年数・休職期間の上限など）が定められています。休職に入る前に、次の点を確認してください。
- 休職できる期間の上限
- 休職中の給与の扱い（有給休暇の消化と休職の順序など）
- 復職の条件・手続き
- 休職が認められる手続きの流れ
就業規則は、職場の人事部門や総務部門に確認できます。就業規則のコピーを入手できない場合は、総合労働相談コーナーや労働基準監督署に相談することもできます。
ステップ4：産業医面談
多くの職場では、休職前または休職中に産業医面談が設けられています。産業医面談は審査ではなく、健康管理のサポートです。「何を話せばいいかわからない」という場合は、受診している医師に相談しておくと安心です。
ステップ5：休職中の過ごし方と復職の準備
休職中は、まず療養を優先します。回復の途中で「仕事に戻れるか」「退職した方がよいか」という判断を急がなくて大丈夫です。状態が安定してきたら、産業医・主治医・職場担当者と復職の時期・条件・業務内容について話し合います。
休職中の所得保障について
休職中の収入については、健康保険の傷病手当金など所得保障の制度がある場合があります。具体的な支給額・割合・期間は、職場の規模・加入している健康保険（協会けんぽ・健保組合など）によって異なります。詳細は加入先の健康保険組合、勤務先の人事・総務担当者、または産業医に確認してください。
有給休暇が残っている場合は、休職に入る前に有給休暇を消化できる場合があります。有給休暇の取得権利は労働基準法第39条で保障されており、取得を理由とした不利益な取り扱いは禁止されています。
休職中に確認しておくこと
休職期間に入ったら、以下の点も順番に確認しておくと安心です。
- 社会保険・雇用保険の加入状態の継続（休職中も通常継続）
- 休職期間中の定期連絡の方法（誰に・どの頻度で連絡するか）
- 復職の基準（職場の就業規則で定められていることがある）
- 復職後の配置・業務内容についての希望の伝え方
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今の職場で確認すべきこと
退職・休職・異動のどれを選ぶにしても、まず今の職場で次を確認しておくと判断の材料が増えます。
就業規則・制度面
- 休職制度の有無と取得条件（勤続年数・理由・期間）
- 部署異動の申請・希望を出せる制度や時期があるか
- 産業医面談・産業保健スタッフへのアクセス方法
- 有給休暇の残日数と消化の方法
- 育児・介護など家庭の事情に対応した勤務制度
職場のサポート体制
- ハラスメントの相談窓口（内部・外部）の有無
- 心理相談・EAPサービスが利用できるか
- 師長・看護部・人事に相談できる機会があるか
- 退職前に話せる面談・キャリア相談の機会があるか
これらを確認する前に「辞めるしかない」と結論を出すと、後で「異動できる制度があったのに知らなかった」「休職中に所得保障を使えたのに早まった」という状況になる場合があります。まず確認してから決断する順番を意識してください。
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異動・休職でも解決しにくく、退職・転職を考える場合
部署異動や休職を検討した上で、次のような状況がある場合は、退職・転職を含めた選択肢を改めて整理する段階です。
異動・休職で対応しにくい状況
- 休職して回復したが、職場環境（文化・ハラスメント・過重労働）が変わっていない
- 異動できる部署がない、または異動しても同じ問題が続く職場環境がある
- 職場全体の給与水準・夜勤体制・有休取得率が業界平均と比べて大幅に低い
- 産業医・相談窓口が機能していない、または相談しても改善されない
- 繰り返しのハラスメントが組織として放置されている
退職の権利について
期間の定めのない雇用の場合、民法第627条第1項に基づき、退職の申し入れから2週間が経過することで雇用契約は終了します。ただし、円満な退職のためには、就業規則で定められた退職予告の期間（多くの場合1か月前後）を尊重することが現実的です。退職の手続き・退職届の書き方・円満退職の進め方については、看護師の退職手続きチェックリストをご確認ください。
退職を決める前に、労働条件や職場のトラブルについて相談したい場合は、厚生労働省の「総合労働相談コーナー」（全国378か所設置、無料・予約不要）を活用してください。
- 厚生労働省 総合労働相談コーナー：https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html
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転職で解決しやすいこと／しにくいこと
転職で解決しやすい悩み
悩みの原因が「今の職場固有の条件や制度」にある場合、転職によって環境が変わる可能性があります。
| 悩みの原因 | 転職先で確認すること |
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| 夜勤回数・夜勤体制が合わない | 夜勤なし・週1回以下・固定夜勤など、夜勤体制の詳細 |
| 給与が業務内容に見合わない | 基本給・夜勤手当・処遇改善加算・賞与の実績 |
| 有休が取りにくい文化 | 有休取得率・残業時間・スタッフ数の充足状況 |
| 教育・フォロー体制がない | 入職後研修の内容・プリセプター制度・独り立ちまでの基準 |
| 興味のある分野・働き方に変えたい | 病棟以外（外来・訪問看護・施設・企業系）の選択肢を比較 |
厚生労働省の「令和4年衛生行政報告例」によると、就業看護師の勤務先は病院（67.8%）が最も多いですが、診療所（13.7%）、介護保険施設等（7.7%）、訪問看護ステーション（5.4%）など多様な働き場があります。「病院を辞める＝看護師を辞める」ではありません。
また、日本看護協会の2025年看護職員実態調査（2026年公表）では、看護職として働き続けたい意向は62.9%であり、働き続けるために重要視することとして「業務・責任に見合った賃金（53.6%）」「休みがとりやすい（49.6%）」「職場の人間関係が良い（48.5%）」が上位を占めています。これらは職場によって大きく差が出る条件です。
転職で解決しにくいこと
転職は、すべての悩みを解決する手段ではありません。次のような状態・悩みは、転職後も続く場合があります。
- 体調不良・強い疲労・メンタル面の不調が回復していない状態
- 「どんな職場なら合うのか」が自分でもわかっていない状態
- 看護師という職業への根本的な迷いがある
- 新しい職場でのプレッシャー・人間関係への不安が強い
「転職すれば解決する」という保証はありません。日本看護協会の2024年病院看護実態調査によると、既卒採用者の離職率（16.1%）は新卒採用者（8.8%）より高い水準です。これは、転職後の早期再離職が一定数発生していることを示しています。転職前に「何が原因で、次の職場でどう変わるか」を言語化しておくことが、同じ悩みを繰り返さないために重要です。
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よくある質問（FAQ）
Q1. 休職することを職場に伝えたら、評価が下がりますか？
休職の取得は、就業規則で定められた制度を使う権利です。体調の回復のために休職を使うことと、職務評価は本来別の問題です。ただし、現実的には職場環境によって受け止め方が異なることもあります。不安な場合は、産業医や人事担当者を通して制度を確認した上で動くと安心です。
Q2. 異動を希望したいが、断られた場合はどうなりますか？
異動の希望は申し出る権利がありますが、職場が必ず受け入れる義務はありません。申し出を断られた場合も、「退職するしかない」と決める前に、複数回の相談・他部門への相談・産業医との連携などのルートを試すことができます。それでも改善しない場合は、転職を含めた選択肢を並べて比較してください。
Q3. 休職中に退職を決めてもよいですか？
はい、休職中に退職を決める選択肢もあります。休職中は体調の回復を優先しながら、復職するかどうかを改めて判断する期間でもあります。復職の意思がないと決まった場合は、職場の就業規則に従った手続きを進めます。退職の手続きについては看護師の退職手続きチェックリストも参考にしてください。
Q4. 上司に言いにくい場合、誰に相談すればよいですか？
上司への相談が難しい場合は、次の相談先を検討してください。
- 産業医・産業保健スタッフ（職場内）
- 看護部長・人事部門（上司をとばして相談できる場合がある）
- 総合労働相談コーナー（職場外・無料）：https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html
- こころの耳（メンタル面が強い場合）：https://kokoro.mhlw.go.jp/
Q5. 「異動したい」と言ったら退職させられませんか？
通常、異動希望を伝えることで即退職を迫られることはありませんが、「言い出したら居づらくなるのでは」という不安を感じる方は多いです。もし退職を強要される・不当な扱いをされると感じた場合は、総合労働相談コーナーに相談できます。退職の強要は違法行為となる可能性があります。
Q6. 休職と有給休暇の違いは何ですか？
有給休暇は労働基準法第39条で定められた法的な権利であり、6か月以上継続勤務・8割以上出勤の条件を満たした労働者に付与されます。休職は会社の就業規則に基づく制度であり、条件・期間・給与の扱いは職場によって異なります。一般的には、有給休暇を先に消化してから休職に入る形になることが多いですが、詳細は職場の就業規則や人事担当者に確認してください。
Q7. 体調が悪い状態で転職活動はできますか？
体調が落ちている状態では、判断力も低下しています。転職先の条件を吟味したり、面接で自分をうまく表現したりすることも難しくなります。体調が安定するまでは、転職活動より療養・受診・休職を優先することをおすすめします。日本看護協会のデータでも、既卒採用後の早期離職が課題として示されています。焦らず回復を優先した方が、次の職場選びの精度が上がります。
Q8. キャリアの方向性が全くわからなくなっています。どうすればよいですか？
「看護師を続けるかどうか」すら迷っている状態は、まず体調・疲労・精神面の回復を先行させることが重要です。回復してから「今の職場で続ける」「部署を変える」「転職する」「看護職以外を考える」を並べて比較する順番が安全です。キャリアの方向性に迷っている方は、看護師のキャリアに迷った時のガイドも参考にしてください。
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まとめ
看護師が「辞めたい」と感じた時、退職はいつでも選べる選択肢ですが、まず「部署異動」「休職」という選択肢を使えるかどうかを確認することで、後悔しにくい判断ができます。
- 体調の変化が強い場合は、まず休む・受診・相談を優先する（こころの耳、産業医、医療機関）。
- 悩みの原因が特定の部署・人間関係にある場合は、異動相談から始める（何が続けにくいか・どの条件なら働けるかを具体的に伝える）。
- 異動・休職でも解決しにくい職場構造の問題がある場合は、転職・退職を含めた選択肢を並べて比較する。
急いで決めなくてよい時は、まず休んで、相談して、情報を集めてから動く順番を意識してください。
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次のアクション
今の悩みの整理や次のステップを一緒に考えたい場合は、以下も活用してください。
関連記事
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参考資料
- 日本看護協会「2025年 看護職員実態調査」（調査研究報告 No.103, 2026年）
https://www.nurse.or.jp/nursing/assets/103.pdf ※看護職として働き続けたい意向62.9%・働き続けるために重要な条件（賃金・休みやすさ・人間関係・希望する働き方）
- 日本看護協会「2024年 病院看護実態調査」（調査研究報告 No.101, 2025年）
https://www.nurse.or.jp/nursing/assets/101.pdf ※正規雇用看護職員の離職率11.3%・新卒採用8.8%・既卒採用16.1%
- 厚生労働省「こころの耳」（働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト）
https://kokoro.mhlw.go.jp/ ※電話相談0120-565-455（平日17:00〜22:00・土日10:00〜16:00）、SNS・メール相談あり
- 厚生労働省「総合労働相談コーナー」
https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html ※全国378か所・無料・予約不要。退職・異動・労働条件・いじめ嫌がらせ等の相談に対応
- e-Gov法令検索「民法」第627条（退職の自由・退職申し入れから2週間）
https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089
- 厚生労働省「令和4年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/22/ ※就業看護師総数1,311,687人・病院67.8%・診療所13.7%・訪問看護ステーション5.4%など就業場所別内訳
- 厚生労働省「年次有給休暇の解説」（労働基準法第39条）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/kijyungaiyou/kijyungaiyou06.html ※6か月継続勤務・8割出勤で10日付与、退職時の有休取得は労働者の権利
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*この記事は一般的な情報の提供を目的としています。体調や個別の状況に関する判断は、主治医・産業医・公的相談窓口（こころの耳・総合労働相談コーナー等）にご相談ください。*
